NPO法人　日本スポーツチャリティ協会【JSCA】

名称
特定非営利活動法人　日本スポーツチャリティ協会【JSCA】ジャスカ


目的
本会は、プロスポーツ選手や引退された選手の指導によるチャリティスポーツイベントの開催や、
地域のスポーツクラブの支援を通じて、スポーツの素晴らしさを啓発しつつ、
本会の活動を国内外の社会貢献活動に繋げ、社会全体の利益の増進に寄与することを目的といたします。


事業内容
◆本会は特定非営利活動に係る事業として、次の事業を行います。

1. チャリティスポーツイベントの開催実施事業
2. スポーツに係る福祉団体への経済的支援活動事業
3. スポーツ技能修得のためのセミナー及び公開講座等の開催事業
4. スポーツに係るワークショップ及びフォーラム等の開催事業
5. 広報誌の発行及びホームページ等による広報及び宣伝事業

◆本会は活動かかる事業として、次の収益事業を行います。

1. スポーツイベント等における物品の調達及び広告事業
2. スポーツイベント開催のポロモート及びコンサルティング事業
3. 海外ゴルフ留学のサポート及びゴルフ用品の販売

私ども、NPO法人日本スポーツチャリティ協会【JSCA】はスポーツを愛する人たちの手で社会貢献の輪を広げていくことを目的として、スポーツ業界のOBと現役の有志が集まり法人登録をしたNPO法人です。

これからの企業の課題
欧米の企業では、フィランソロフィーと呼ばれるボランティア・チャリティ活動などの社会貢献の度合いで、企業のランク付けがされています。このように、企業としては社会貢献活動のための十分な予算とボランティア実施スタッフを確保することが、大変重要なことなのです。もっとスポーツ業界の社会貢献活動を活発にしていきたい。そして、この活動に参加することでスポーツの新たな素晴らしさを多くの人に感じてもらいたいと考えています。

スポーツ離れ対策
本会では、日本を代表する選手たちによる各種スポーツ教室を開催し、少子化で減少しているこども達のスポーツ離れを食い止め、さらに中高年層の健康向上を啓発していきたいと考えています。スポーツの素晴らしさは観るものを感動させます。また、スポーツに参加することで心身が健康であることの喜びを感じ取ることができます。そして、心や身体に障害を持つ人々にもスポーツを通じて生きる喜びを味わっていただきたいと思います。

特別顧問
王貞治

理事
藤波辰爾　　酒井浩文　　有海藤則　　西田博　　山口秀
石井健之　　西村隆夫　　杉崎雅廣　　池田勝志　　小谷清美　　加藤太一


後援
社団法人日本スポーツ用品工業協会　全日本スポーツ用品卸商組合連合会　　他



組織図

1. スポーツと友情で、世界のこども達を癒す【JSCA＆YMCA・スポーツワークキャンプ・プログラム】
   • JSCAは、海外支援活動として戦禍や災害で傷ついた世界のこども達の心を、スポーツで癒す特別プログラムを、日本YMCA同盟と共に実施します。JSCA“希望と友情”スポーツ・ワークキャンプ・プログラムは、スポーツに関係している皆様方と力を出し合って創りあげていく有意義な国際社会貢献活動です。スポーツの素晴らしさでこども達の笑顔を取り戻し、心を癒し、そして新たな友情を育んでいきたいと願っております。
2. こども達や中高年層の健康向上を支援する【JSCA・リーボック・スキルウォーク・プログラム】
   • スキルウォークとは、理想的な歩きを追求し、さまざまの研究を重ねて考案された新しい時代のスポーツウォーキングです。このスキルウォークを紹介し、実際に体験していただき、広く人々の健康促進に寄与することを目的とした講習会で、また、ステップアップとしてスキルウォークの指導者を目指す方々には、指導技術のレベルによって、公認インストラクターの資格取得ができるプログラムを用意しています。　あらゆるスポーツの基礎エクササイズとして考案されたスキルウォークは、健康向上、体力維持などにも非常に効果的なもので、社会貢献事業の一環として、その普及活動を行っています。
3. 日本のスポーツ功労者にもう一度活躍の場を提供する【JSCA・スポーツ功労者カムバック・プログラム】
4. こども達のスポーツ離れを止めるための【JSCA・キッズスポーツ・プログラム】
5. 藤波辰爾と現役プロレスラーによる教育、しつけ【スポーツマンと親子のフォーラム】

私どもNPO法人日本スポーツチャリティ協会【JSCA】は、下記の内容を基本として活動いたします。

1. 高齢者のスポーツ参加を支援いたします
高齢者が手軽に参加できる新しいスポーツを提案し、高齢者スポーツの普及を支援いたします。（JSCAスキルウォーキングなど）
高齢者が参加できるスポーツ大会の開催や、スポーツイベントの中に高齢者クラスの設定を提案し、高齢者のスポーツ参加の拡大を支援いたします。

2. 学校を活用したこども達のスポーツ支援をいたします
近年のこども達の体力低下とスポーツ離れを食い止める為に、校庭や体育館など地域の学校施設を活用したスポーツクラブの設立と運営を支援いたします。
高齢者が参加できるスポーツ大会の開催や、スポーツイベントの中に高齢者クラスの設定を提案し、高齢者のスポーツ参加の拡大を支援いたします。
こども達の希望する種目や能力に応じたスポーツ教室や、こども達の参加を主体としたスポーツイベントの開催を支援いたします。

3. 障害者スポーツの振興を支援いたします
障害者が参加できるスポーツ教室や、スポーツイベントを開催し、健康向上は勿論のこと、スポーツ参加によって生きがいづくりや、障害者同士または健常者との相互交流を支援いたします。
障害者のスポーツ参加を促進するために、専門的な指導者の育成と確保に協力いたします。　また、イベント等にはJSCAスポーツ功労者の派遣を行い、スポーツの素晴らしさや感動を障害者の方々に伝え、スポーツへの参加を提唱いたします。
財団法人バリアフリーシステム開発財団と協力し、障害者が楽しめるスポーツ施設のバリアフリー化を支援いたします。

4. ジュニア選手の競技力向上のための指導育成を支援いたします
地域スポーツクラブなどによって見出される、才能あるこども達の指導、育成を支援いたします。 効率の良い一貫した技術指導を行うためのJSCAスポーツ功労者指導員の派遣と、地域スポーツ施設の確保を支援いたします。

5. 地域スポーツの振興を支援いたします
各地域の、こども達から高齢者にいたる全ての方々が参加できるスポーツクラブの設立支援をおこない、新たなスポーツの場の提供に協力いたします。
地域スポーツクラブの運営指導やイベントの開催協力などをおこない、スポーツクラブの自主的な運営のサポートをいたします。
スポーツクラブや地域イベントに対してJSCAスポーツ功労者の派遣を行い、地域のスポーツ指導者の人材育成と指導を行います。また、こども達にはスポーツを通じてフェアプレイ精神と、社会生活における基本ルール及びマナーを指導いたします。
幼稚園、保育園、小学校、中学校などの施設を十分に活用して、地域の特性を活かしたスポーツクラブの企画運営や、イベント開催を支援いたします。
地域スポーツクラブの安定した自主運営を促進するために、NPO法人の取得に関するコンサルタントをおこないます。

スポーツイベントを開催される方々へ
皆様が開催される各種スポーツイベントの収益金の一部をJSCA“希望と友情”スポーツワークキャンプ・プログラムへの基金（チャリティ）としてご提供をお願いいたします。　このことにより開催されるスポーツイベントが、素晴らしい社会貢献活動イベントとして、広く一般に広報することができ、さらに多くの賛同を得ることが出来ます。

スポーツ用品、用具を販売されている方々へ
皆様方が販売されるスポーツ用品、用具、などの収益金の一部をJSCA“希望と友情”スポーツワークキャンプ・プログラムへの基金（チャリティ）としてご提供をお願いいたします。　このことにより販売活動が素晴らしい社会貢献活動となり、広く一般に広報することによって新たなユーザーの獲得など、効果的な販売促進につながります。

スポーツを支援されている一般企業の方々へ
皆様方が展開されている広報、宣伝活動費の一部をJSCA“希望と友情”スポーツワークキャンプ・プログラムへの基金（チャリティ）としてご提供をお願いいたします。　このことを広報、宣伝活動に表記することにより、企業として素晴らしい社会貢献活動に積極的に参加、支援していることがユーザーやファンに直接伝わることとなり、コーポレートアイデンティティの向上と、新たなユーザーの獲得、そして効果的な販売促進につなげることが可能です。

アスリートの現役、OBの方々へ
スポーツ選手、またはコーチとして活躍されている方々や、スポーツ功労者のOBの方々に、JSCA“希望と友情”スポーツワークキャンプ・プログラムの、チャリティ・コーチとして参加していただくご協力をお願いいたします。　このことを広報することにより、素晴らしい社会貢献活動に積極的に参加、支援していることがファンに直接伝わることとなり、さらなるファンや支援者の獲得につながります。

スポーツ用品や用具を製造、または輸入販売されている皆様方へ
皆様方が展開されている広報、宣伝、販売促進活動費の一部を、または皆様方の取り扱い商品の一部現品を、JSCA“希望と友情”スポーツワークキャンプ・プログラムへの基金（チャリティ）としてご提供をお願いいたします。　このことを広報、宣伝活動に表記することにより、素晴らしい社会貢献活動に積極的に参加、支援していることがユーザーやファンに直接伝わることとなり、コーポレートアイデンティティの向上と、新たなユーザーの獲得、そして効果的な販売促進につなげることが可能です。